ロシュ・ダイアグノスティックスの歴史

日本ロシュ（当時）が試薬事業をスタートさせたのは1971年、ロシュがスイス・バーゼルで同事業部門を立ち上げた3年後のことでした。主力製品になるはずだった腫瘍マーカーキットの発売が遅れたため、生化学と細菌検査キットの販売からスタートしました。営業担当は全員が理系出身で多くは研究者タイプ。自分で実験をし、データを取り、病院にデモンストレーションに行っていました。当時、試薬領域でのロシュの知名度は殆どなく、発音から「ろ紙」を作る会社と間違われるほどでした。代理店に行くにも、勉強会や医局説明会を開くにも、医薬品営業に協力してもらう状況でしたが、若く気概あふれる組織には大きな問題ではありませんでした。1981年、待望の腫瘍マーカーキット「CEAキット」が発売され、主力製品となりました。

試薬と機器の両輪で大きく成長、試薬本部へ

検査機器を自社で扱うようになったのは1984年のことです。ロシュは、それまで日本では別会社を通じて生化学検査・免疫血清学的検査の自動分析装置を発売していましたが、血液凝固測定器を皮切りに自社販売を開始しました。そして翌年の1985年、日本ロシュ　試薬部の土台構築に大きく貢献する製品、生化学自動分析装置「コバスミラ」が発売されました。

「コバスミラ」は、それまでの機器に比べてはるかに迅速かつ正確な分析装置でした。必要項目だけを測定することができたため、トータルコストを抑えられるという利点がありました。また世界に先駆けて上市されたラテックス試薬も市場に受け入れられ、いずれの製品も試薬部の成長に著しく貢献しました。

臨床検査薬情報担当者（DMR）が試薬と機器を一緒に売り込むというのは、当時としては画期的なことでした。日本市場は海外市場と違い、試薬と機器が異なるメーカーで開発されてきた経緯があったからです。しかしDMRの中にも機械の苦手な者がいたため、ロシュは機器の宣伝を専門に行うシステムプロモーターを各支店に配置しDMRをサポートする体制を作りました。これを機に、試薬部は医薬品本部から独立し1988年、試薬本部となりました。当時の試薬本部の人数は120人、国内の売上は21位でした。

モノクローナル抗体使用の検査薬を発売

試薬本部が誕生した1988年、モノクローナル抗体を用いた初めての検査薬、「AFP「ロシュ」EIA-DM」（がんマーカー）が発売されました。モノクローナル抗体とは、抗原にあるたくさんの目印（抗原決定基）の中から1種類（モノ）の目印とだけ結合する抗体を、人工的にクローン（クローナル）増殖させたものです。モノクローナル抗体の作成技術は、ロシュが出資したバーゼルの免疫学研究所で1975年に発明され、開発に関わった研究者ジョルジュ・ケーラー氏、セーサル・ミルスタイン氏は1984年にノーベル医学・生理学賞を受賞しました。

このモノクローナル抗体は、今では免疫血清学的検査薬として一般的なイムノアッセイ法で使用されるほか、治療薬として関節リウマチなどの免疫疾患、がんなど広く使われています。さらには新型コロナウイルスの予防や治療薬にも使われ、注目を浴びています。

ロシュ、PCRの全事業権取得。世界初のPCR用自動測定装置発売へ

DNA断片を生体外で大量複製するバイオテクノロジーの新技術PCR。

アメリカの科学者キャリー・B・マリス氏がその遺伝子増幅技術を考案したのは、1983年のことでした。マリス氏は当時所属していたシータス社の同僚と共同で、この技術「PCR (Polymerase Chain Reaction=ポリメラーゼ連鎖反応)法」を完成させました。完成後、しばらくはPCR法の評価は低かったと言われています。しかし当時のロシュの試薬事業部長は「これを利用すれば、一つのDNA断片からウイルスに感染した細胞を検出することが可能だ」と考え、この診断薬の特許において独占的利用権を取得しました。そして間もなく、次期試薬事業部長はPCRをすべての分野に利用できる全事業権を買い取ることを主張しました。未知の技術に対する大きな投資となるため、反対の声は大きいものでした。しかし1991年、ロシュはPCRの全事業権を取得します。その2年後、マリス氏はノーベル化学賞を受賞しました。

ロシュがPCR技術の全事業権を取得した当時、日本ではC型肝炎（HCV）患者が急増し問題となっていました。当時、新しくインターフェロンの治療が始まっていましたが、インターフェロンはC型肝炎のウイルス量とGenotypeの種類によって効果が劇的に違ったため、PCRによるウイルス量測定が必要でした。HCV用の免疫検査は、C型肝炎を過去に感染したのか、現在感染しているのかも確認できなかったのです。そこでロシュの日本チームはPCR検査の導入が急務と考え、開発担当のアメリカに要求しました。紆余曲折ののち、1996年に世界初のPCR検査用自動測定装置「コバスアンプリコア」が発売、その後、HCV検査も発売されました。これらの製品は、C型肝炎の診断と治療に大きく貢献しました。

遺伝子検査が臨床の場でできるPCR検査には、早くから医師の高い関心が寄せられ、「説明に来てほしい」と言われるほどでした。ロシュと言えばPCR、PCRと言えばロシュ、というイメージはこのとき生まれました。PCRはロシュの成長に大きく貢献したのです。

今、PCR検査は医療と研究の両分野で幅広く導入され、新型コロナウイルスの診断にも役立っています。

世界一安全な輸血用血液を供給するために

 1990年代の日本には、C型肝炎患者の急増のほかに、「安全な輸血を提供する」という喫緊の課題もありました。献血血液のスクリーニング検査において、エイズウイルス（HIV）をより早期に発見するシステムが求められていたのです。この国家的な課題に対して、PCRで実績のあったロシュに声がかかりました。示された課題は①一本の試験管でHBV、HCV、HIVの3項目を同時に検出、②年間500万検体をさばける信頼性の高い完全自動化の達成、③検体投入から結果が出るまで3時間以内、の3つを満たすことでした。当時は用手法による検査が主流で、PCR検査は8時間以上かかるのが当たり前でした。非常に難しい条件だったのです。

この難題をクリアするため、日本ロシュでは1997年に特別チームを始動させ、国内のベンチャー企業と共同で自動分析装置の開発を進めました。用手法が主流だったPCRの技術を用いて多くの検体を自動処理するには、技術的にクリアしなければならない課題が立ちはだかっていました。また、グローバルとの交渉という問題もありました。日本で日本の顧客のためだけに開発されるローカルディベロプメントであったため、世界標準品を提供するというグローバルの方針と異なっていたのです。

国際規格品を待つ余裕のない日本チームは開発を進め、最終的にはロシュ・アメリカの開発陣による全面協力も得られ、ついに増幅と検出を同時に行う全自動のPCR分析装置を完成させました。1999年7月に実用化が開始され、2001年には献血血液のスクリーニング検査にロシュのPCR法による全自動システムが使用されることが決定しました。（現在は終了しています）

1998年、ロシュはドイツの大手検査薬メーカー、ベーリンガー・マンハイム社の買収を果たし、診断薬市場での世界的なリーダーになりました。試薬事業を中心に120年の社歴を誇る名門との統合によって、ロシュは一躍、試薬・診断システムのトップに躍り出たのです。この巨大な企業同士の合併は日本にも影響を及ぼしました。試薬本部はベーリンガー・マンハイム社と統合して、日本ロシュから独立することとなり、1998年8月にロシュ・ダイアグノスティックス株式会社が誕生しました。当時の社員数は450名でした。

遺伝子研究分野でのビジネス展開

ベーリンガー・マンハイム社との統合によって、ロシュは、遺伝子研究分野においてもその存在価値を高めていくことになりました。ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社が誕生した直後の1998年9月、ベーリンガーが独占契約を締結していたリアルタイムPCR検査機器「ライトサイクラー」を発売しました。それまで2時間かかっていたPCR増幅反応が約20分で済むという画期性と、簡単に持ち運びができるという利便性ある製品を積んで、文字通り日本全国を行脚する積極的なプロモーションを行いました。多くの研究者や臨床医の興味を引き付け、市場に大きなインパクトをもたらした結果、日本は、発売2年目にロシュグループ内でアメリカに次ぎ2位の売り上げを達成しました。

2006年2月には、遺伝子を解析するゲノムシークエンサーを発売しました。454ライフサイエンス社との独占契約により実現したシークエンサーは、当時市場で主流となっていた次世代遺伝子解析ツールとは全く異なる発想によって生まれた製品で、1台で数千万塩基のシークエンスデータを短時間で得ることが可能でした。ゲノム研究のトップリサーチャーへの直接セールスや遺伝子研究の世界最先端の研究所に製品の良さを理解いただき、当時の遺伝子研究分野でのビジネス成長の柱となりました。（2021年現在、次世代シークエンサー機器の取り扱いは行っておりません）

トップクラスのシェアをもつ診断薬・医薬品の原料供給事業を継承

生化学検査薬に強みがあったベーリンガー・マンハイム社は、統合前から工業用原料（インダストリアルバルク）の製造・販売を行っており、世界No.1の原料供給業者でもありました。ロシュとの統合後もこの事業は継承され、ロシュが製造していた診断薬の原料も新たに販売するようになりました。

2010年6月、ロシュは診断薬・医薬品の原料供給を行うインダストリアルバルク事業の名称を「カスタムバイオテック」に変更しました。「カスタム」は顧客を中心に考える姿勢を、「バイオテック」は最先端のバイオ技術でニーズにあった原料をお届けするという使命を表現したものです。取り扱い原料の種類は1000を超え、その殆どがGMP (Good Manufacturing Practice)グレードです。日本でも事業は継続され、診断薬原料市場のシェアは、海外と同様のトップクラスの地位を築いています。

コラム：患者中心の考えに基づくカスタムバイオテック事業は、新型コロナウイルスワクチン開発にも貢献

 この事業は、高品質の原料を競合相手にも販売することになりますので、ともすると社内の軋轢を生みかねないものです。しかし「患者さんが必要とすることを行う」という理念の下、「良い診断や治療につながる良質の原料は、自社だけでなく、広く競合他社にも供給する。それによる市場の活性化は、患者さんや顧客はもちろんのこと、ロシュにとっても良い効果をもたらすはずである」という考えで事業を展開しています。

2012年7月にはバイオ医薬品の細胞培養工程管理に使用する代謝測定装置「Cedex Bio/BioHT」を国内で発売し、特に抗体医薬製造におけるニーズへの対応を強化しました。

2016年6月には、核酸医薬品に不可欠なmRNA製造用原料を導入。しばらくの間需要は低いままでしたが、2020年にmRNAを使った新型コロナウイルスワクチンが開発されたことで、一気に世界的需要が高まりました。またがん治療薬や医薬品開発におけるmRNAの需要に対しても、GMPグレード原料の安定供給を進めています。

2000年代に入ると、ロシュはヘルスケアへの注力を強化するために、組織の再編を行いました。そして医薬品部門と診断薬部門をもつ研究主導型企業としてイノベーションを追求し、病気の早期発見・予防から診断・治療に至るまで、ヘルスケアのあらゆる領域に製品を提供することを目指していきます。

また2002年にロシュは、中外製薬株式会社と戦略的アライアンスを締結しました。これにより中外製薬はロシュグループの一員となり、日本ロシュと中外製薬は統合することになりました。国内では中外製薬の名前を残すこととなったため、ロシュ・ダイアグノスティックスは国内で唯一ロシュの名を冠する企業となりました。（2002年当時）

血清検査領域の統合で日本の検査室を革新

2002年9月、ロシュ・ダイアグノスティックスは、生化学・免疫統合型測定装置「モジュラーアナリティクス」を発売しました。生化学項目から免疫項目に至るまでの広範な測定項目を一つのシステムに集約する「セーラムワークエリア（SWA、血清検査領域）の統合」の概念を、日本で初めて形にした製品でした。特徴は、オペレーションユニット、コアユニット、そして検体を処理するモジュールを組み合わせるモジュールアッセンブリ（組み合わせ）方式を採用し、規模や項目などニーズに合わせてカスタマイズできることです。またプログラムの入力や変更、試薬のコントロールなど一連の作業をフルバーコード化させ、煩雑な機器操作や試薬管理の手間の軽減も期待できました。

しかし同製品の国内導入にあたっては、生化学分野、免疫分野それぞれで課題がありました。生化学分野の検査室は“汎用機”を指向し、複数の会社の試薬を自由に使える機器が評価され、特定の試薬しか使えない機器（クローズドと呼ばれる）を敬遠する傾向があったのです。また免疫装置のプロトタイプ品は、日本の検査室が求める厳格な規格よりも幅が大きく設定されていました。規格についてはグローバルから専門家を招いて調整を行いました。

国内導入前の懸念に反して、「モジュラーアナリティクス」は発売後、検査室の現場から高い評価を得ることができました。目標台数も当初の予定を大きく上回り、クローズドの検査機器の優れた価値が日本においても認められた結果となりました。

この製品は検査室の効率化の実現はもとより、検査室のあり方まで革新した記念碑的なものと言えます。その影響はロシュ・ダイアグノスティックスのビジネスにも及び、それまでの「製品を売る」ビジネスから「検査室全体像を提案する」ビジネスへと変換をもたらしました。検査室全体をコーディネートする、ラボラトリー・ソリューション・ビジネスの考えは、現在のコバスシリーズにも続いています。

個別化医療の実現へ、ベンタナ社買収により病理検査分野に進出

2000年代、遺伝子研究が進むにつれ、各疾患特有の標的分子を狙い撃ちする分子標的薬が次々と開発されるようになりました。それに伴い診断技術も進歩し、個別化治療へとパラダイムシフトしました。そのような中でロシュはイノベーションや新技術へのアクセスを強化し、よりターゲットを絞った治療への取り組みを推進していくことになります。2006年、ロシュは個別化医療をグループ戦略の中核に据えました。そして2008年にはがんの確定診断に用いられる病理検査を得意とするアメリカのベンタナ社を買収しました。

ベンタナ社の買収により、日本では2009年にベンタナ・ジャパンがロシュ・ダイアグノスティックス株式会社に統合され、ロシュの診断薬事業のポートフォリオに病理学的検査が加わりました。（同じく2009年には、ロシュの医薬品事業はバイオベンチャーのパイオニアともいわれるジェネンテック社を完全子会社化しました）

検査の統合 「Integration」という新しいソリューション

2002年に生化学・免疫統合型測定装置「モジュラーアナリティクス」を発表した後も、ロシュは技術革新を続け、より迅速で効率的な検査、医学的に価値ある検査の提供へ向けて邁進してきました。2009年には多検体・多項目の同時測定が可能なハイスループットの生化学・免疫自動分析装置を発表しました。その後、自動分析装置のアップグレードはもちろんのこと、ロシュはより検査の効率化、検査の質の向上を目指していきます。2017年には検査前処理装置と専用の検体搬送ラインを導入、ほかにも後処理装置やデータ管理ソフトウエアをポートフォリオに加え、すべての装置が一体となって機能する自動化プラットフォームを実現させました。

高齢化が進行する日本では良質な医療が必要な一方で、医療費抑制という課題に直面し、検査においても生産性向上や効率化が求められています。この課題に対して、システムの自動化・統合化による検査室全体の最適なソリューションと、病院経営改善も見据えた提案を行っています。

がんゲノム医療を支援するデジタルソリューション

近年、日本では急ピッチでがんゲノム医療が推進されています。2019年には「がん遺伝子パネル検査」が一部、保険収載され、がんゲノム医療を実施する医療機関も指定されました。がんゲノム医療のプロセスでは、複数拠点・複数人の専門家で構成される専門家会議（エキスパートパネル）が開かれ、がん遺伝子パネル検査の解析結果や患者の治療履歴等について総合的に検討し、治療方針の決定へと導きます。

ロシュは2017年に、このエキスパートパネルでの検討に必要な患者データの取り込み、院内や連携病院でのデータ共有、症例に関連した治験・論文情報の検索機能を有するエキスパートパネル運用支援ソリューション「Navify Tumor Board」を欧米で発表しました。そして日本においても翌2018年から準備を進め、2020年10月に発売しました。がんゲノム医療において不可欠となる膨大なヘルスケアデータの活用において、医療従事者が確信をもって治療方針を決定できるようサポートしています。