ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社

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ロシュ・ダイアグノスティックスのプレスリリース

2008年04月23日

母の日に聞く、女性の健康意識調査
<女性の健康診断受診の実態と意識>
20~30代の女性の7割が「定期的な婦人科系検診を受診していない」2人に1人が「婦人科を受診することに抵抗を感じている」『婦人科には「カウンセリング的役割」を求めている』が7割
-20~30代の女性の定期的な婦人科受診率の低さに変化なし、
受診率アップのための対策が急務-

 

ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社(本社:港区芝2-6-1、代表取締役社長兼CEO:小川 渉)は、2008年3月21日~3月23日の期間、「母の日」を前に「女性の健康意識」に関するインターネット調査を実施しました。対象者は、「20歳~24歳」、「25歳~29歳」、「30歳~34歳」、「35歳~39歳」の女性各150人を、「未婚」、「既婚(子供有り)」、「既婚(子供無し」、また、「居住地が政令都市」、「それ以外の地域」に区分し、計600人を対象に実施しました。

この調査は、弊社が「母の日」にちなんで行なう女性の健康意識調査で、今年で5年目になります。今年は、特に20代~30代の女性の婦人科受診の実態、婦人科疾患への意識に重点を置き、調査しました。

その結果、定期的な婦人科系検診の受診率は全体で27.7%、年代別では「20歳~24歳」が18.0%、「25歳~29歳」が22.0%、「30歳~34歳」が33.3%、「35歳~39歳」が37.3%で、昨年と同様に、年代が高いほど受診率が高く、20代女性の定期的な婦人科系検診の非受診率が8割程度と、その受診率の低さが顕著に表れました。

「婦人科受診経験の有無」については、全体の75.5%にのぼる女性が「婦人科を受診したことがある」と回答しており、その受診理由は、年齢が上がるにつれ、「婦人科疾患に関する相談・検査」が多くなっています。一方、「受診したことがない」(24.5%)の非受診理由は、「必要性を感じる症状がないから」が59.2%、次いで「デリケートな診断を伴うので」33.3%、「どんな検査項目があるか知らないので不安」29.3%となりました。

やはり、昨年同様、「デリケートな診察を伴う」ことに抵抗を感じる女性も3人に1人、さらに、「どんな検査項目があるか知らないので不安」も3人に1人、となっています。この非受診3割の女性たちには、信頼できるかかりつけ医を探すことを啓発していき、また、検査項目がわからないので不安という若い女性たちには、婦人科の受診メニューを伝える情報提供の促進が求められるのではないか、と思われます。

また、婦人科受診への抵抗感については、全体の47.3%が「抵抗を感じる」と回答しており、特に、「未婚」と「既婚(子供無し)」の女性に多いことが明らかになりました。抵抗感の理由は、「デリケートな診察を伴うので」が85.2%と圧倒的に多く、次いで「診察する医師が男性の可能性があるので」52.8%となりました。婦人科に期待することは、「婦人科疾患に対する適切な処置・アドバイス」83.7%、次いで「信頼出来る医師がいること」78.8%、「話しにくいような症状や悩みを相談できるカウンセリング的役割」68.2%となりました。

このような結果から、女性にとって、婦人科受診はデリケートな診察を伴うのでできるだけ避けたい、しかし、年齢が上がるにつれ異常を感じ、受診のきっかけになっていることがわかります。ただ、この時、医療に求めるのは、できるだけ女性医師が好ましいし、信頼できる医師に悩みを聞いてもらい、相談できるカウンセリングが期待でき、適切なアドバイスをして欲しい、という女性の率直な姿が浮き彫りになっています。これは、弊社がこの健康意識調査を開始した5年前からほぼ同じ傾向を示しています。

先述の20~30代婦人科受診未経験者の場合は、受診の動機がない、また、受診のメニューを知らない、というのも3割でした。これは、婦人科疾患についての知識と早期発見の重要性に対する理解不足が大きな原因と思われ、乳がんや子宮がん年齢の低年齢化傾向との関係をうかがわせています。

この結果について、千葉県立東金病院(千葉県東金市)、副院長の天野恵子先生は、「定期・不定期を問わず、婦人科系検診の受診率の低さが、例えば乳癌や子宮癌などの女性疾患の罹患率の増加につながっている可能性は否定できません。気のせい、といった症状が、実は重大な疾患につながる可能性もあります。現在、婦人科疾患などで悩む女性が気軽に安心して受診ができる「女性専門外来」が、全国に次々と開設されています。特徴の1つとして、1人の診療に時間をかけることが出来るような体制も整えており、女性が受診しやすいように考えられています。診察は、症状や疾患により異なりますので、是非受診しやすい医療施設を見つけ、信頼できる医師と出会う機会をつくってほしいですね」と語っています。

今回のアンケート調査から、主に以下の点が明らかになりました。

  • 定期的な婦人科系検診の受診率は全体の27.7%。
    年代別では「20歳~24歳」が18.0%、「25歳~29歳」が22.0%、「30歳~34歳」が33.3%、「35歳~39歳」が37.3%で、年代が高いほど受診率が高く、20代の定期的な婦人科系検診の非受診率が8割程度と、低年齢層の受診率が依然低いことがわかります。この受診率の低さは、2006年度、2007年度の調査と変わらず、婦人科疾患の罹患率の増加と深く関わっていると思われます。
  • 定期的な婦人科系検診の受診者は27.7%にもかかわらず、婦人科の受診経験者は75.5%と多い。
    全体の75.5%が婦人科での受診を経験しており、「婦人科を受診したことがない」(24.5%)は、特に、未既婚別では、「未婚」(45.5%)に多い傾向が明らかになりました。これは、定期的な検診は受けず、必要な時に婦人科を受診する女性が多い、ということですが、これは昨年の調査で抽出された「定期的な健康診断(婦人科系検診を含まない、血液検査、尿検査など)」の受診率47.3%のうち、定期的な婦人科系検診の受診率が半分以下という結果に相関すると思われ、定期検診への消極的な姿勢は変わっていないということが伺えました。
  • 婦人科受診経験者(全体の75.5%)の受診理由は、「妊娠判定・検診」(52.3%)、「月経に関する相談」(48.6%)、「婦人科疾患に関する相談・検査」(30.7%)が多い。
    年齢別では、年齢が上がるにつれ、「婦人科疾患に関する相談・検査」が高くなる傾向が見られます。未既婚別の「未婚」では、「月経に関する相談」が67.9%、「既婚(子供有り)」では、「妊娠判定・検診」が88.2%と高く、「既婚(子供無し)」では、「婦人科疾患に関する相談・検査」(38.0%)、「不妊・不育相談」(22.8%)が「未婚」「既婚(子供有り)」より高いことが明らかになりました。ここでは、年齢やライフステージの違いが、受診理由に大きく影響していることが伺えました。
  • 婦人科受診経験者(全体の75.5%)の39.5%に、「婦人科のかかりつけ医がいる」。「20歳~24歳」では50.5%が、「かかりつけ医がいる」と回答、「婦人科疾患」発症の若年化傾向の認知度も80.7%と高い。
    年齢別では、「20~24歳」で「かかりつけ医がいる」が50.5%と、他の層に比べ割合が高いことが明らかになりました。また、別の設問からは、「婦人科疾患」発症の若年化傾向の認知度が、「20~24歳」では80.7%と高いこともわかりました。その一方、婦人科の受診理由としては、「20~24歳」では、「妊娠判定・検診」「月経に関する相談」が割合が高く、「婦人科疾患に関する相談・検査」は、他の層に比べて割合が低くなっています。この結果から、「20~24歳」では、かかりつけ医がいる割合も高く、「婦人科疾患」発症が若年化している傾向を認知してはいるものの、婦人科系疾患の受診にはつながっていないことが伺えます。
    未既婚別で見ると、かかりつけ医のいる割合が高い順は、「既婚(子供有り)」、次いで「既婚(子供無し)」、「未婚」となりました。婦人科のかかりつけ医を持つことは、病気の予防、発見、治療だけでなく、年齢やライフステージによって、適切なアドバイスを受けることができ、健康への安心感につながります。
  • 婦人科に期待することは、「婦人科疾患に対する適切な処置・アドバイス」(83.7%)、「信頼出来る医師がいること」(78.8%)、「話しにくいような症状や悩みを相談できるカウンセリング的役割」(68.2%)。
    年齢別では、各年代とも「婦人科疾患に対する適切な処置・アドバイス」が80%を超える結果となりました。また、他の年代との差があった項目として、「25~29歳」の50.7%が、「十分に相談できる時間の確保」と回答しており、30代前の女性の多くが、婦人科医に十分に話せる時間をとってほしいと願っていることが明らかになりました。
  • 婦人科疾患(乳癌や子宮癌など)についての知識は、全体の54.3%が「持っている」と回答。しかしながら、子宮頸癌の原因がウイルス感染によることについては、75.3%が「知らなかった」。
    婦人科疾患についての知識は、年齢別では、年齢が上がるにつれ、「十分に知識を持っている」「ある程度知識を持っている」の割合が高く、「35~39歳」では69.3%と、年齢と知識量の相互関係が読み取れます。
    その一方、子宮頸癌の原因がウイルス感染であることについて、「知っていた」は全体の24.7%でした。特に、「20歳~24歳」では、30代(「30~34歳」で26.0%、「35~39歳」で38.0%)に比べ、13.3%と「知っていた」の割合が低く、大きな差が見られます。この結果は、若い女性が各種の医療・健康に関わる情報に触れる機会が少ないか、それらの情報から得るべきポイントを見落としている可能性を示唆しています。このことから女性はもっと自分自身について、正確かつ必要な情報をきちんと取り込むことの必要性を示していると思われます。

【添付資料】

本件のお問い合わせ先

広報・CSRグループ/稲見、吉村

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